迷惑メール/迷惑SMS

迷惑メールを通報するとどうなる?通報先ごとの効果の違いを解説 

受信した迷惑メールについて、通報するとどうなるのか、通報したら迷惑メールが届かなくなるのか気になっていませんか? 
本記事では、実際に迷惑メールを通報したときの効果や、その他に対処すべきことついて解説します。 

迷惑メールの通報を行うことでどのような影響が出るか把握し、通報が必要か検討しましょう。 

迷惑メールの通報をするとどうなる? 

「迷惑メールの通報」は、メールアプリや携帯キャリアのWebサイトなどの様々な場所で行うことが可能です。 

迷惑メールを通報したからといって、必ずしもその迷惑メールが今後届かなくなるとは限りませんが、通報によって迷惑メールフィルター精度が上がることで、類似の迷惑メールが届きにくくなることは期待できます。 

具体的には、通報によって寄せられた情報を元に、迷惑メールの送信者に対してサービスの利用停止措置や、迷惑メールフィルターの判別精度向上などを目的に、携帯キャリアや各メールサービスなどの電子通信事業者への情報共有が行われます。(ただし、通報を行ったユーザへ自分の通報による送信者への対処内容が共有されることはありません。) 

迷惑メールの通報先によって情報の取り扱いが異なる 

迷惑メールの通報は、通報する対象によってその情報の扱いや期待できる効果が異なります。
ここでは、迷惑メールの通報を行うとその情報がどのように利用されるのかを状況別に解説します。

携帯キャリアに通報する場合 

自身がメールアドレスを利用している携帯キャリアに対して、届いた迷惑メールの通報を行うことができます。 
携帯キャリア側では、通報によって寄せられた情報をもとに迷惑メールフィルターの判別精度向上をはかっているため、類似の迷惑メールが届かなくなることが期待できます。 

また、フィルターの設定を変更して、すぐに迷惑メールの受信をブロックしたい場合は、こちらから迷惑メールの受信をブロックする方法を確認してください。

また迷惑メール送信者が通報先のキャリアメールアドレスを利用していた場合には、調査の上で利用停止や契約解除などの措置が取られる場合があります。 
(通報を行ったユーザに対して、自分の通報による送信者への対処内容が共有されることはありません。) 
各キャリアでどのような対処が行われるかについては、携帯キャリアのWebサイトを参照してください。 

【参考情報】
Docomo|迷惑メール報告のお願い 
au|迷惑メールご申告方法 
Softbank|迷惑メールを申告する 
Y mobile|迷惑メール申告窓口のご案内 
UQ mobile|迷惑メール専用窓口 

メールサービスに通報する場合 

メールサービス側に迷惑メールを通報する場合は、送信元が利用しているメールサービス側への通報、もしくは受信者が利用しているメールサービス側への通報の二種類があります。 
最終的には、どちらも迷惑メールの受信を防ぐ効果が期待できますが、通報先が異なるので、それぞれ確認しましょう。 

受信者が利用しているメールサービス側に通報する

Gmail、OutlookやYahooメールなどのメールサービスを利用している場合、そのサービス宛てに「迷惑メールの通報」を行うことが可能です。
ここでの「迷惑メールの通報」とは、特定の送信者や類似の迷惑メールの受信をブロックする機能にあたります。 
各サービスでは、この通報によって寄せられた情報を元に、迷惑メール判別精度の向上をはかっています。 

具体的な通報の手順は、メールサービスによって異なるため以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】

送信元が利用しているメールサービス側に通報する

迷惑メールの送信元が利用しているメールサービス側に、その送信元アカウントを「迷惑メールの送信者」として通報できる場合があります。 
(送信元メールアドレスの@以降の文字列で、メールサービスを判別できます。) 

不正アカウントの通報を行うと、メールサービス側での調査の結果、迷惑メールの送信アカウントに対してアカウント凍結などの措置をとることがあります。 
どちらの通報の場合であっても、通報を行ったユーザに対して個別にどのような措置がとられたかどうかが通知されることはありません。 

例えばGmailでは、送信元のメールアドレスがGmailを使用していた場合に、その送信者を不正アカウントとして通報することが可能です。  

【参考情報】
Gmail アカウントの不正行為を報告する

公的機関に通報する場合 

日本データ通信協会では、総務省の委託を受け、以下のような迷惑メールの情報を収集しています。 

  • 送信の同意をした覚えのない広告宣伝メール 
  • 送信者などの情報がない表示義務違反の広告宣伝メール 
  • 送信元のアドレスを偽って送られた広告宣伝メール 

このようなメールは、特定電子メール法に違反する「特定電子メール」と定義されており、処罰の対象になる場合があります。 

通報された迷惑メールの情報は、総務省だけでなく電子通信事業者(携帯キャリアやメールプロバイダなど)にも共有され、迷惑メール送信者への対処や迷惑メールの送信防止策に利用されます。 
 
日本データ通信協会へ迷惑メールを通報したい場合は、こちらを参照してください。 
※通報時には通報者の個人情報などは必要ありません。 

また、電話での相談を希望する場合は、こちらへ問い合わせてください。

ただし、この方法ですぐに迷惑メールが届かなくなるわけではありません。
日本データ通信協会の担当者は、J-CASTニュースの取材に対して以下のように回答しています。

1番手っ取り早いのは、お使いのメールアドレスのキャリアやISP(プロバイダー)が提供するフィルタリングサービスを使ってブロックすることです

J-CASTニュース

あくまでも参考情報として扱われる点には注意しましょう。

【参照情報】 
日本データ通信協会|特定電子メール法
日本データ通信協会|情報提供のお願い
日本データ通信協会|電話でのご相談

迷惑メールや迷惑SMSの受信をブロックする 

迷惑メールの通報を行うと、携帯キャリアやメールサービスの迷惑メールフィルターの精度向上に繋がりますが、通報だけでは迷惑メールの予防として、即効性に欠ける部分があります。 

迷惑メールの受信をすぐに防ぎたい場合は、以下の記事を参考にメールやSMSのフィルター設定や特定の差出人のブロックを試しましょう。  

迷惑メール対策を確認する ※クリックして開く
迷惑SMS対策を確認する ※クリックして開く

悪意のある迷惑メールの被害を防ぐ対策 

たとえ迷惑メールが届いたとしても、ユーザ個人で以下のような対策をしていれば迷惑メールの被害を最小限にとどめることができます。

  • あやしいメールそのものや、本文中のURL、添付ファイルは開かない 
  • OSやソフトを最新の状態に保つ  
  • セキュリティ対策ソフトを利用する

以下の記事を参考に悪意のある迷惑メールの事前予防を把握しておきましょう。 

【関連記事】 

迷惑メールで被害にあってしまった場合の対処法 

迷惑メールを受信しただけ、もしくは開いただけでは、すぐに金銭的な被害にあうことはありません。 
しかし、迷惑メールの案内に従ってしまうと個人情報が流出したり、金銭的な被害に発展してしまったりする場合があります。 

また、迷惑メールから案内されたサイトにクレジットカード情報やアカウント情報などを入力したり、添付ファイルを開いたりした場合は、それぞれ適切な事後対処が必要です。 
以下の記事を参照し、状況に合わせた対処を行いましょう。

 【関連記事】

また、お金をだまし取られるなど、実際に金銭的な被害にあってしまった場合は、最寄りの警察署へ相談してください。 

【参考情報】
警察庁|相談窓口

潜在的な被害を減らすためには迷惑メールの通報をすることが大切 

ユーザが迷惑メールの通報を行うことで寄せられた情報は、携帯キャリアやメールサービスで調査・分析が行われ、メールフィルターの迷惑メール判別精度向上につながっています。 

自分の通報による送信者への対処内容は共有されないため、直接の効果がわからないと感じるかもしれませんが、今後の被害を減らすためにも、迷惑メールを受け取ったら適切な窓口へ通報しましょう。 

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