2024/02/21 迷惑メール/迷惑SMS

スパムメール・迷惑メールとは？意味や種類、基準を解説

スパムメール・迷惑メールとは具体的にどのようなメールを示す言葉なのかご存知でしょうか。
また、誰がどのような目的で送ってくるのでしょうか。

この記事では、スパムメール・迷惑メールとは何か、この2つの違い、危険な被害事例などを説明します。

危険なスパムメール・迷惑メールへの対策や対処法も解説するので、被害を受けないためにぜひ参考にしてください。

スパムメールとは？迷惑メールとの違いは？

スパムメールとは、受信者が望んでいないにも関わらず無差別かつ大量にばらまかれるメールのことです。
多くの場合、メールの受信者が迷惑に感じることから「迷惑メール」とも呼ばれます。

厳密に言うと「迷惑メール」とは受信者が受け取りを望まないメール全般を指すので、「スパムメール」を含んだ広い概念です。
多くの場合、「迷惑メール」と「スパムメール」はほとんど同じ意味で使われます。

スパムメールの「スパム」とは、で豚肉の缶詰（SPAM）という意味です。

昔イギリスの有名コメディ番組で、スパム嫌いな客が入ったレストランのメニューにスパムしかなく、周りの人々もスパムの歌を歌い出すというコントがありました。

これが由来で、何度も同じことを繰り返す迷惑行為を「スパム」と呼ぶようになりました。

スパムメールの歴史（クリックして開く）

歴史上、初のスパムメールは、1978年5月3日、アメリカのコンピュータメーカーDEC（ディジタル・イクイップメント）の営業部門代表が送ったものとされています。

メールの内容は、同社の新製品「DEC-10」の宣伝で、インターネットの先駆けとなったネットワーク「ARPANET」のユーザ393名に送られました。

さらに、本格的な迷惑メールが出現したのは1994年とされています。
ある法律事務所がメールを大量に送信するソフトウェアを開発し、移民手続きのサービスを宣伝するメールを約6,000のニュースグループに投稿しました。

【参考情報】
日経クロステック | 「最初はコンピューターの売り込みだった」、迷惑メールが30周年

スパムメール・迷惑メールの種類と目的

スパムメールの種類は大きく分けて3種類あり、それぞれに以下のような目的があります。

広告宣伝メール

広告宣伝メールとは、サービスの利用や商品の販売などを目的としたメールです。
特に多いのが、出会い系やアダルト系サイトへの誘導を狙ったものです。

単にサイトへの誘導を目的としたものもありますが、悪徳なオンラインショップや詐欺サイトへ誘導するものもあります。

フィッシングメール

フィッシングメールとは、フィッシングサイトへの誘導を目的としたメールです。
フィッシングサイトとは、特定の企業やサービスのサイトを巧妙に装い、IDやパスワード、クレジットカード情報などを入力させて、個人情報や金銭を盗み取ることを狙ったサイトのことです。

最近では、大手通販サイトや金融機関からのメールを装う事例が頻繁に確認されています。

ウイルスメール

ウイルスメールとは、受信者のパソコンやスマートフォン（以下スマホ）をウイルスなどの不正プログラムに感染させることを狙ったものです。

メールの添付ファイルにウイルスが仕込まれており、この添付ファイルを開くと感染してしまうといった事例が多いです。

ウイルスなどの不正プログラムに感染した端末が遠隔操作され、その端末からさらに他の人にも迷惑メールを送り、被害を拡大させる場合もあります。

スパムメール・迷惑メールに関する法律

次に法律上、スパムメール・迷惑メールがどのように扱われているか説明します。

日本では「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（以下特定電子メール法）」と「特定商取引に関する法律（以下特定商取引法）」で、送信してはいけない広告宣伝メールの基準が定められています。

この法律では、直接的に「スパムメール・迷惑メール」と呼ばれていませんが、受信者の同意なくツールなどで大量のアドレスにメールを一斉送信をしている場合、「送信してはいけない広告宣伝メール」と同義として解釈できます。

以下では、送信者側の視点で「自分たちが送るメールが法律に違反していないか」、受信者の視点で「望まないメールを受信しないためにはどうすればよいか」をそれぞれ解説します。

広告宣伝メールの送信者が気をつけること

まず特定電子メール法は「電子メールの送受信上の支障の防止」を目的としています。

広告宣伝メールについては、メール配信について事前に同意済みの人にのみ送信可能（オプトイン規制）としており、受信者側から受信拒否の通知を受けた場合には、以後の送信が禁止されます。

そのため送信者側は「受信者側に同意なくメールを送信しないこと」と「受信者が拒否した場合は、メールを送信しないこと」を徹底する必要があります。

”広告宣伝メールの送信者が気をつけること”について詳しく見る（クリックして開く）

また、広告宣伝メールの本文には原則以下の表示が義務づけられています。

送信者の氏名または名称
受信拒否の通知を受けるためのメールアドレスまたはURL
受信拒否の通知ができる旨
送信責任者の住所
苦情や問合せ等を受け付けるための電話番号、電子メールアドレスまたはURL

特に重要なのは、2つ目の「受信拒否の通知を受けるためのメールアドレスまたはURL」です。

受信者側がメールの配信を希望しない場合、それを送信者側へ容易に意思表示できる問い合わせ先の設置が必要です。
（例えば「配信停止」といったボタンをメール内に設置し、そこからメールマガジンなどの配信停止を設定できる。）

上記のような「受信拒否の通知を受けるためのメールアドレスまたはURL」や「苦情や問合せ等を受け付けるための電話番号、電子メールアドレスまたはURL」などについて、受信者が容易に認識できる記載方法のガイドラインが定められています。

送信者の方は以下を参考にしましょう。

[特定電子メール法]
消費者庁 | 電子商取引及び情報財取引等に関する準則

[特定商取引法]
経済産業省 | 電子メール広告をすることの承諾・請求の取得等に係る「容易に認識できるように表示していないこと」に係るガイドライン

一方で、特定商取引法は「消費者保護、取引の公正」を目的としており、特定電子メール法同様に前述のオプトイン規制などが定められています。

両者の大きな違いとして、まず特定電子メール法は広告宣伝メールの送信者に幅広く適用されるため、自分や他人の営業のために広告宣伝メールを送る際に適用されます。

一方で特定商取引法は販売業者などの広告主に対して主に適用されるため、販売業者などが通信販売などの広告宣伝メールを送る際に適用されます。

いずれの法律でも違反者に対して罰金や懲役などの罰則が定められており、業務停止命令などの行政処分の対象にもなります。
広告宣伝メールを送る際は、これら両方の法律で定められている事項を確認の上、遵守しましょう。

	特定電子メール法	特定商取引法
管轄省庁	総務省および消費者庁	経済産業省および消費者庁
目的	電子メール送受信上の支障の防止	消費者保護、取引の公正
対象	送信者または営業について広告宣伝メールの送信を委託した者	販売業者、電子メール広告受託事業者
参照ページ	消費者庁 \| 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律(特定電子メール法)	消費者庁 \| 特定商取引法